目的別で採用管理ツールを選択する

採用管理ツール

企業の採用活動を支援する採用管理ツールですが、それぞれに特徴があります。そこで、採用の対象となる雇用形態に合わせて、特徴の合致した採用管理ツールを選ぶことが大切になります。企業の雇用形態はおおまかに、「正社員・契約社員・アルバイト」あるいは「新規卒業者(新卒)・中途採用者(中途)」といったふうに分かれます。採用管理ツールの導入に当たっては、小規模なシステムの場合で年間数十万円から100万円ほどの費用が必要といいます。最近は、初期費用をより抑えたクラウドサービス型の採用管理ツールが主流となっているということで、それぞれに“新卒採用向け”や“中途採用向け”、“アルバイト採用向け”といったように特徴の差別化を強調しています。採用管理ツールの市場規模は増大傾向が続いていて、今後もさらなる成長が見込まれています。

新卒学生とのコミュニケーション向上へアプリ連携型ツールも

働き方の多様化を受けて、企業の採用活動もこれまでの手法では十分に対応できなくなっているケースが増えているといいます。そうした中で、企業が新たに導入する採用管理ツールには、採用業務の一層の効率化と優秀な人材の安定した確保がより強く求められています。新卒採用向けの採用管理ツールにおいては、効率的な選考フローの設計と運用がなされているかどうか、また学生からの応募受け付けや面接日程設定など進捗管理が充実しているかどうかといったところが重要とされています。具体的には、もっともポピュラーなコミュニケーションアプリであるSNSと連携した採用管理ツールでは、学生の情報をSNSで一元管理します。学生とのコミュニケーションをSNSで行うことで企業により親近感をもってもらい、連絡メッセージの開封率や説明会の予約率などの向上につなげることができるとしています。

中小企業も採用管理ツール導入で人材確保より戦略的に

一方、中途採用者向けの採用管理ツールにおいては、人材紹介会社や求人サイトといった外部とのやり取りが発生する業務の効率化、そして最も内定につながっているのはどのような選考ケースかといった情報分析への対応が重視されているといいます。具体的には、求人別や紹介会社別に選考プロセスが分析できることや、応募者の分析結果をもとに面接担当者へとるアクションを的確に提示するといった機能を持つ採用管理ツールもあります。以前は大企業を中心に導入が進められていた採用管理ツールですが、費用面でのハードルが下がってきたことから中小企業においても導入が広がっています。たとえ少人数の採用だとしても、採用管理ツールを十分に活用することで選考状況を可視化してより戦略的に人材確保を進めることができようになってきているのです。